ネットゲーム利用者数は524万人。ソフト次第で1,732万人

　
　認知度を性別や年齢別で見ると、15歳から49歳までの男性はほぼ70％近い認知度が得られており、30〜34歳は85.2％、40〜49歳は81.7％と80％を上回った。また、女性では15〜19歳が63.6％、20〜24歳が72.2％と、若い女性の間で認知度が高い傾向がうかがえる。
　
　
　ネットワークゲームの参加経験は、「現在も継続的にしている」が4.3％で、「一度もしたことがない」が84.4％と大多数。性別と年齢別では、20〜24歳男性の20.0％が「継続的にしている」と回答、男性では10〜29歳の利用度が高い。女性では15〜19歳の6.1％が最も高く、実際の利用でも10代後半の利用が進んでいる。
　
　
　ネットワークゲームの参加意向は、「面白いソフトがあれば」という条件を含めると20％が「利用してみたい」と回答。性別と年齢別では25〜29歳の男性が72.4％と高く、15〜34歳ではほぼ50％かそれ以上の参加意欲が見られた。女性では20〜24歳が25.0％と最も高く、3〜39歳まででは20％近い参加意欲を持っている。
　
　
　CESAではネットワークゲームの参加経験と参加意向のデータを組み合わせ、ユーザー動向を「現参加者」「休眠顧客」「新規期待顧客」「非受容層」の4つに分類。ネットワークゲームの現参加者は524万人、以前はプレイしたことがあるという休眠顧客は154万人だが、面白いソフト次第でプレイしたいという新規期待顧客は1,732万人に上るという分析を示している。
　
　
　RMTの認知度は日韓で大きな差。「全面的禁止」論は少数派
　
　ネットワークゲームのアイテムを実際の現金で売買するという「リアル・マネー・トレード（RMT）」については日韓それぞれの意識動向調査が行なわれた。日本では「自分で取り引きしている」が0.5％、「知っているが取り引きしていない」が3.9％と認知度は低いが、韓国では「周りに取り引きしている人がいてよく知っている」が39.9％、「よく知っているが周りに取り引きしている人はいない」が22.8％で、「聞いたことがある」の23.4％を含めると80％以上がRMTを認識している。
　
　
　RMTを認知しているユーザーそれぞれ約200人を対象としたRMT規制論に関する考えは、日韓とも「全面的に禁止すべき」が約10％程度。どちらも「厳格な基準を設けて青少年の利用を防ぐ」が約30％程度、「第三者が介入すべきではない」との意見が約30％程度存在した。一方「RMTを奨励すべき」との意見は日本の0.9％に対して韓国は6.8％とやや高いほか、韓国では「政府レベルで利用限度を決めるべき」という政府介入論も18.6％存在した。
　
　
　この調査は、CESAが設立された1996年から毎年実施されており、2004年からは財団法人韓国ゲーム産業開発院と日韓合同の調査を実施している。10年目を迎える今回は従来の「首都圏・京阪神地域における3〜59歳」という対象サンプルを拡大、日本全国の3〜79歳を対象として行なわれた。
　
　
　調査期間は1月16日から2月8日で、抽出した1,500サンプルへ自記式アンケートを郵送。回収率は73.5％となる1,103サンプルで、男女比は男性が49.7％、女性が50.3％。居住地域は首都圏が27.7％、京阪神が15.7％で、その他の地域が56.7％となった。